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ドローン国家資格は何歳まで？年齢制限と76歳で一等を取得した実例
「ドローンの国家資格は、何歳まで取れる？」
50代・60代から資格取得を考えている方の中には、「今から始めても遅いのでは？」と不安に感じる方もいるかもしれません。
結論からいうと、ドローンの国家資格（一等・二等無人航空機操縦士）は16歳以上で取得でき、上限年齢は設けられていません。
実際にNAPAドローンアカデミーでは、50代～80代の方も受講しています。
千葉本校の田邊義房校長は、76歳で一等無人航空機操縦士を取得しました。
もちろん、「年齢制限がない＝何歳でも簡単に取得できる」ということではありません。学科や実技、身体検査など、国家資格取得には満たすべき基準があります。
では、50代・60代・70代から挑戦する場合、どんなことに気をつければよいのでしょうか。
この記事では、ドローン国家資格の年齢制限、50代・60代・70代から取得を目指す際のポイント、76歳で一等を取得した実例を紹介します。
この記事のポイント
ドローン国家資格は16歳から取れて、年齢の上限はない
50〜70代から挑戦するときのポイント（練習のペース・身体検査・手続き）
76歳で一等を取った千葉本校・田邊校長の実例
ドローン国家資格の年齢制限：16歳以上・上限年齢なし
ドローンの国家資格（一等・二等）は、16歳以上で取得でき、上限年齢はありません。 ただし、資格取得には年齢以外にも満たす必要のある基準があります。主なものは次の3つです。
学科試験
実地試験、または登録講習機関の修了審査
身体検査
そのため、50代・60代・70代から資格取得を目指す場合も、大切なのは年齢そのものではなく、必要な知識や操縦技能を身につけ、身体適性の基準を満たすことです。
では、50代・60代・70代から国家資格を目指す場合、どのような点を意識すればよいのでしょうか。
50代・60代・70代から国家資格を目指すときのポイント
国家資格を目指す場合、年齢そのものよりも、自分に合ったペースで学び、必要な知識や操縦技能を身につけていくことが大切です。
NAPAでも、50代以降になって初めてドローンに触れる方や、セカンドキャリア・定年後の新しい挑戦として資格取得を目指す方が受講しています。
✅ 年齢よりも、自分に合ったペースで練習することが大切
「昔より覚えるのに時間がかかるかもしれない」
「機械の操作についていけるだろうか」
と不安に感じる方もいるかもしれません。
しかし、国家資格の取得で大切なのは、
早く覚えることではなく、必要な知識を理解し、安全に操縦できる技能を身につけることです。
操縦に慣れるまでの時間には個人差があります。
特に未経験から始める場合は、短期間で覚えようとするよりも、自分のペースで必要な練習時間を確保し、少しずつ身につけていくことが大切です。
✅ 身体検査の基準を確認する
国家資格を取得する際には、年齢にかかわらず身体検査があります。
ただし、二等と一等（25kg未満限定）では、運転免許証など所定の書類を提出することで身体検査を受けることができ、必ずしも医療機関で診断を受ける必要はありません。
身体検査の基準には、主に次の項目があります。
視力
色の識別
聴力
無人航空機を安全に操縦するために必要な身体機能
たとえば、二等と一等（25kg未満限定）の視力は、原則として両眼で0.7以上、かつ各眼0.3以上が基準です。眼鏡やコンタクトレンズによる矯正も認められています。
一方、一等で25kg未満の限定を解除する場合は、医師・医療機関による身体検査が必要となり、視力をはじめ、より詳細な基準が設けられています。
つまり、50代・60代・70代だからという理由だけで取得できなくなるわけではありません。
年齢ではなく、取得する資格に応じた身体検査の基準を満たしているかどうかで判断されます。
✅ 学科やオンライン手続きで分からないことは相談しながら進める
ドローンの国家資格は、操縦だけできれば取得できる資格ではありません。
航空法や安全管理、気象、機体、飛行計画などの知識を学び、実技では安全に機体を操縦する技能を身につける必要があります。
eラーニングで学科講習を受講する場合や、オンラインで申請・手続きを行う場面がありますが、勉強やデジタル面に不安がある方にも、NAPAでは分からないことを一つずつ丁寧にご案内しています。
実際にNAPAでは、年齢を重ねてから国家資格に挑戦する方がいます。
その一人が、76歳で一等無人航空機操縦士を取得した田邊校長です。
76歳で一等を取得したNAPA千葉本校・田邊義房校長
千葉本校の田邊義房校長は、76歳だった2024年11月に、一等無人航空機操縦士を取得しました。
「70代でも簡単に一等を取得できる」とお伝えしたいわけではありません。
田邊校長の例からお伝えしたいのは、年齢だけで新しい挑戦を諦める必要はないということです。
✅ 50年以上の会社勤めを経て、ドローンの世界へ
田邊校長は1948年7月生まれ。
21歳でトヨタカローラ千葉に入社し、メカニック、営業、店長などを経験。68歳まで勤めたあと、グループ会社のトヨタレンタカーで73歳まで働きました。あわせて50年以上のキャリアです。
その後、セカンドキャリアとして出会ったのがドローンです。
最初からドローンの専門家だったわけではありません。
新しい分野を学び、操縦経験を重ね、76歳で一等無人航空機操縦士を取得しました。
✅ 76歳で一等無人航空機操縦士を取得
一等は、二等よりも必要な講習時間が長く、より高度な知識・技能が求められます。
田邊校長も、学科を学び、実技を練習し、必要な基準を一つずつクリアして資格取得に至りました。
「もうこの年齢だから無理だろう」と、始める前から可能性を狭める必要はありません。
✅ 受講する側から、教える側へ
現在、田邊校長はNAPAドローンアカデミー千葉本校の校長として、国家資格に挑戦する受講生を指導しています。
自身も年齢を重ねてから新しい技術を学んだからこそ、50代・60代・70代から始める方が感じる不安にも向き合っています。
76歳で資格を取得し、現在は教える側へ。田邊校長の歩みは、年齢を重ねてから新しいキャリアを築く一つの実例です。
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資格取得後まで見据えて、学ぶ環境も確認する
次に考えたいのが「どんな環境で学ぶか」です。
国家資格を取得することがゴールではありません。
特に仕事や現在の業務でドローンを活用したい場合は、資格取得後も飛行経験を積み重ねられる環境があるかを確認しておくことも大切です。
自分に必要なだけ練習できるか
ドローンの操縦に慣れるまでの時間には個人差があります。
初めて触ったその日に感覚をつかめる方もいれば、何度か練習することで少しずつ安定してくる方もいます。
大切なのは、人と比べることではありません。自分が安全に操縦できる状態になるまで練習できるかを確認しておきましょう。
NAPA千葉本校では、約28,000㎡の訓練環境に国家資格コート10面と屋内練習コート1面を備えています。
資格取得後も練習できるか
国家資格を取得したあとも、操縦しなければ感覚は少しずつ薄れていきます。
特に仕事としてドローンを活用したい場合は、資格を取ったあとも飛行経験を積み重ねることが大切です。
NAPAでは、所定の条件のもと、卒業後も期限なく無料で自主練習ができます。
資格を「取って終わり」にせず、取得後も飛ばし続けられる環境を用意しています。
資格取得後の目的まで相談できるか
「60代だから二等」「せっかくなら一等」と年齢や資格のイメージだけで決める必要はありません。
大切なのは、資格を取得したあと、どこで・何のためにドローンを飛ばしたいのかを考えることです。
たとえば、
仕事で活用したいのか、趣味で楽しみたいのか
今の仕事にドローンを取り入れたいのか
新しいキャリアにつなげたいのか
将来、どのような場所・方法で飛行したいのか
目的によって、必要となる資格や学び方は変わります。
年齢だけで決めるのではなく、資格取得後にやりたいことを整理したうえで、自分に合った資格を選ぶことが大切です。
資格取得後にどこで・何のために飛ばしたいのかまで相談できるかを確認してみましょう。
まとめ：ドローン国家資格は、年齢だけで諦める必要はない
ドローンの国家資格（一等・二等）は、16歳以上で取得でき、上限年齢はありません。
50代・60代・70代からでも、必要な知識や操縦技能を身につけ、身体検査などの基準を満たせば資格取得を目指すことができます。
実際にNAPA千葉本校の田邊義房校長は、76歳で一等無人航空機操縦士を取得しました。
年齢だけで判断するのではなく、資格取得後に何をしたいのかを考え、自分に合った学び方を選ぶことが大切です。
NAPAの無料体験・相談会では、資格取得後の目的も伺いながら、一人ひとりに合った学び方をご案内しています。お気軽にお問い合わせください。
よくある質問
Q. ドローンの国家資格は何歳から何歳まで取得できますか？
一等・二等ともに16歳以上が対象で、上限年齢はありません。
50代・60代・70代からでも、必要な基準を満たせば資格取得を目指すことができます。
Q. 年齢によっては身体検査で不利になりますか？
身体検査は、年齢だけで合否を判断するものではありません。取得する資格に応じた身体適性の基準を満たしているかどうかで判断されます。
Q. 50代・60代・70代なら、一等と二等のどちらを選べばいいですか？
年齢ではなく、資格取得後にどこで・何のためにドローンを飛ばしたいのかによって選ぶことが大切です。目的によって必要な資格が異なるため、迷う場合は事前に相談することをおすすめします。
2026年9月更新／安全教育監修：岩岡真吾
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